ソロツーリングと気ままな旅

今の時代はインターネットが普及し、マスコミの報道に頼らなくとも色々な情報を容易に収集できる時代になっています。マスコミの影響力はまだまだ大きいものの情報はインターネットの時代に変わりつつあります。このような中で、現在の日本の政治、マスコミ、官僚等がどのような状態にあるのか、なぜそうなったのかという背景を分析してみることにしました。

恐らく、国民の多くは自分たちの生活のことで背いっぱいで政治に関心を持つ人はそう多くありません。餅屋は餅屋にという言葉通り、政治は政治の専門家(政治家)に任しておけば良い、という考えになるのも理解できます。また、定められた制度の良し悪しは別にして、多くの一般人(主にサラリーマンで収入を得ている人たち)は、どういう制度になろうが盲目的に定められたルールには従おうとします。このような状況で、振り返ってみて本当にこれで良いのかという疑問から調べてみようという考えに至りました。無論、考え方の相違というものは人それぞれだと思います。

政治の現状日本の政治家の殆どは、主に選挙で当選することを目的として活動し、政治家が金銭的に潤うような仕組みを作っています。例えば相続税が免除されます。これは、政治団体を利用したもので、親の政治団体を子が継承する場合、法人税・贈与税・相続税のいずれも課税...詳細を見る！

安全保障が軽視された経緯政治家は私利私欲に走り、日本のエリートである官僚は真面目に働いているものの国民目線ではない。マスコミは思想的であり、教育は体制の否定から教育を行っているという現状になぜなったのかその大きな原因は、戦後アメリカという後ろ盾により安...詳細を見る！

日本国憲法の制定について戦後、日本国憲法はアメリカを主体としたGHQ(連合国総司令部　司令官はアメリカ人マッカーサー)によってわずか10日ほどで制定されています。この度、新たにこの日本国憲法制定についてアメリカの立場から考えてみました。当時、世界ではアメリカと...詳細を見る！

さて、理想とする共産主義(生産手段の社会的共有により、階級や搾取のない、万人の平等を目ざす、科学的な社会主義)を成立させるためには人間の感情を抑え込むための厳しい政策が不可欠です。なぜなら、労働をするにあたってもっとも厄介なものは人間の感情です。これが排...詳細を見る！

さて、1971年日本赤軍は中東でマルクス・レーニン主義を掲げるテロ組織パレスチナ解放人民戦線と共闘しています。目的はパレスチナに世界の注目を集めることであり、目的のためにはテロ行為も容認されるというものです。その活動の一環として1972年5月日本赤軍が敵対するイ...詳細を見る！

1971年日本赤軍は中東のテロ組織と共闘しましたが、2001年に解散を表明しています。では、現在の中東の状況はどのようになっているのかを取りまとめてみました。国連UNRWAとテロ組織ハマスとの関係現在、パレスチナ自治区のガザ地区においてはハマスというテロ組織が支配し...詳細を見る！