ソロツーリングと気ままな旅

日本は周辺を共産主義思想に傾倒した国である北朝鮮、中国、ロシアに囲まれています。どの国も核保有国でもあり、これらの国は日本より軍事的に優位に立っていていつでも脅すことができる状況にあるというのが現実です。ロシアがウクライナに侵攻したことを受けてもなお日本が他国から侵攻されることはないと考えるのは非現実的な考えです。また、とても話し合いで解決できる問題ではないことが分かります。

共産主義思想は妄想思想である
そもそも国民全ての人が満足できる制度というものはこの世には存在しません。しかし、財産を共有することで全ての人が満足できる社会を達成することができるという妄想思想が共産主義思想です。実際に世界中でこの共産主義を実践し全ての国民が満足する国は１つもありません。それどころか実践しようとしたソ連、東ドイツなとは現実的に破綻しました。それでもこの共産主義思想に傾倒するのは妄想に取りつかれているとしか言いようがありません。

外国人と連帯し活動する理由とは
日本国内には自国に対して徹底的に批判的な人、団体が存在します。それも外国人と連帯し自国を批判しているのです。なぜこのように外国人と連帯するのかという事が私には最初理解ができませんでした。その理由を考えてみると１つは日本国という単位から逸脱し、国を問わず、グローバルという名のもとに共産主義思想という単位で団結していると考えられます。もう1つは利権だと考えられます。
日本と同じく共産主義思想国に囲まれた韓国は民主主義の国で経済的にも北朝鮮に比べ優位にあることは周知のとおりです。しかし、政権の中枢は北朝鮮の傀儡であり政権には共産主義思想が根本にあります。従って、利権も相まって、共産主義思想という単位で日本人と連帯するのです。
この日本人には、北朝鮮の日本人拉致に協力した人間をはじめ、この共産主義思想に傾倒し社会に影響を与える立場(政治家、弁護士、大学の教授、マスコミ等)の人間も存在し、利権も相まって、国という単位を越え、思想という単位で団結し連帯していると考えられます。

オールドメディアは信用できるのか
オールドメディアとは、テレビ、新聞などの既存メディアをさします。インターネットの情報と比較してみると、このオールドメディアの報道との食い違い、報道していない都合の悪い部分の存在に気が付きます。このことを鑑みればオールドメディアは建て前は根拠がある情報だけを報道していると言いつつ実は情報の検閲を行っているといっても過言ではありません。そもそも日本のオールドメディアの根本には共産主義思想があり、次のような事例はその偏った体質というものを物語っています。

・岡崎トミ子
引用：Wikiにもありますが、岡崎トミ子氏はオールドメディア出身のアナウンサーです。これも論外な行動が浮き彫りになった1つの事例です。

・植村隆
引用：
旧日本軍による朝鮮人従軍慰安婦関与の問題に関しては、その報道の原点となった朝日新聞が2014年に慰安婦報道の誤報を発表しています。あまりにも誤報の発表が遅く1980年代からの報道期間(30年以上)を鑑みれば非常に無責任な報道だったことが浮き彫りにされています。この植村隆氏の記事もその捏造記事の1つです。しかしながら、捏造記事であるにも関わらず裁判で100人単位の弁護団が名を連ねれば弾圧という恐怖以外のなにものでもないと思うと同時に同じ思想を持った弁護士がこれだけすぐに集まるということに驚かされます。さらに、2023年マーク・ラムザイヤー教授の戦時中の慰安婦は性奴隷ではないという論文が認められています。

・NHK「緑なき島」
また、最近では昭和30年にNHKで放送された長崎県の軍艦島「緑なき島」の中で炭鉱でフンドシ姿で働く姿は事実ではなかったとNHKが認めました。
引用：
すでにこの映像は韓国では朝鮮人労働者が軍艦島で戦時中に劣悪な環境下で働かされていたという誤った印象作りに利用され、教育にも無断で利用されています。実際には過酷な労働であったものの当時の一般人より裕福で文化的な生活をしていたのです。このことをこれまでずっとNHKは放置して来ました。しかも発覚してから承認には４年の月日がかかっています。今後NHKがこの事態をどのようにするのか注目されるところです。

また、メディアの一部には中国からの資金提供を受け中国共産党の広告にも協力していることも明らかになっています。
引用：このことは、中国に対する批判的な報道はできないという意味になります。公平性を担保した報道を求めることなどできるはずがありません。

このように、オールドメディアも含め、国という単位ではなく、いずれも同じ思想という単位で国を越えて外国人と連帯しています。さらには事実に反したことがあっても明確な謝罪の弁もなく寧ろ開き直っているようにさえ見えます。

何が最終目的なのか
共産主義思想活動の具体的な方法は、差別を必要以上に強調することによって、不平不満を助長し差別という名のもとに大きな混乱を巻き起こし、最終的に、人民を解放するというもっともな理由(共産主義思想という妄想主義思想)を掲げ他の国を自分たちの国にする(共産主義体制にする)ことが大きな目的です。現実的にロシアがこの手法を用いてウクライナに侵攻しています。狭義での目的はそれぞれの目の前にある利権です。

1945年戦後日本はGHQに占領され、当時日本国憲法を作成する際にもこのGHQの中にコミンテルン(1919年から1943年世界を共産主義社会にするという組織)のメンバーも関わっていました。さらにこの思想を持つ日本人が当時のGHQに協力していたと考えられます。なぜなら、日本語は外国人にとってその内容を理解するには非常に難しいものだからです。

例えば、共産主義思想を持つ日本人が自分たちの思想に合わない都合の悪い書物についてGHQに助言し焚書にしていたと考えられます。
引用：今の時代から考えれば当時は非常にアンフェアな方法がまかり通っていたと考えられます。

GHQはアメリカを中心とした戦勝国の集まりであり、それは今の国連に相当します。ただし、中国は国民党が参戦していたものの現中国共産党は戦争には参加しておらず正確には戦勝国とは言えません。また、ソ連も崩壊しロシアが継承しているためこれも本当の戦勝国とは言えません。これらの国が国連の理事国になっていることに正当性はなく単に力関係と言えるでしょう。

国連というものは正義ではありません。しかも、長い年月が経つうちに利権構造で腐敗しているのがいまの国連です。このような国連を今も崇拝し、共産主義思想を持つ日本人は80年経った今も同じ思想を持つNGO団体を通じて自分たちの主張(活動)を国連(旧GHQ)で行っています。

例えば、日本の公金を受けているNGO団体を通じて当時の翁長県知事が2015年の国連人権理で「沖縄の人々は自己決定権や人権をないがしろにされています」という主張をしています。つまり沖縄には人権がないという主張を世界に向けて発信しているのです。これは沖縄に住む人全員の総意では決してありません。これ以外にも我々一般人が知りえない所でこのようなNGO団体を通じて国連に考えられないような助言を行っています。

なぜ現実とは違うことを国連に訴える必要性があるのでしょうか。この手法は共産主義思想の常套手段です。一般人の総意とは乖離があり、まさに思想活動の一環だと考えられます。このような助言に準じた国連勧告というものは一般人の考えとは乖離があり思想活動の結果だという事を前提に受け止めなければなりません。そもそも国連というものは文化の違う国の集まりであり、特に現在の腐敗した国連の勧告というものは必ずしもフェアで正義であるとは限りません。

さて、これら共産主義思想を持つ人には特徴があります。
特徴

• 自分の考えは絶対的なものであると信じ、考えの違うものに対しては、時には暴力も辞さず容赦しない。
• 社会に影響がある立場(政治家、弁護士、大学の教授、マスコミ等)を利用し同じ思想仲間を必要以上に権威付けをしている。
• 差別(弱い者、女性)には非常に敏感であるが、自分たちの思想とは関係のない差別には無関心である。
• 明らかに誤りであるということを認識したとしても素直に認めることはない。
• 深く入り込むことで妄想と現実の区別が付かなくなり善悪の判断ができなくなる。

これらの特徴は数が少なくとも強いリーターシップを発揮し世論に大きな影響力を及ぼすことになります。さらに権威付けという面においては、同じ思想を持つグループから論理を引用することで都合の良い情報を正当に流布することができます。さらにオールドメディアに取り上げられたり、テレビ出演、さらには専門家と称する講師などに抜擢され講演などの機会を増やし影響力を拡大しながら収入という利益をもたらします。

例えば、昨年アメリカ大統領選においてトランプが大敗すると予想した情報の正確さを欠く専門家を今も従来通り起用しています。根本的な思想背景が変わらない限り、オールドメディアは、今後も事実とは異なる偏った自分たちに都合の良い情報を流しつづけその報道は公平性を担保できない偏向報道となるでしょう。しかしながら、この共産主義思想を持つグループの中には妄想を頑なに信じ、結果的にはこの思想に加担しているごく普通の人も少なからず存在しています。

妄想思想を勘違いしている?
共産主義思想に傾倒した人が最も勘違いしているのは、もし、今の中国のような国に日本が支配されても自分たちがコントロールできると思っていることです。今までのように自由に発言できると考えているのではないでしょうか。実際には人権も、財産も没収され、現官僚の天下りなどは即刻廃止され、情報統制されるのは日の目をみるより明らかです。そもそもこれは思想というものではなく実現性のない妄想です。現実的に一党独裁の政権下での状況というものを直視しなければなりません。
例えば香港においても
引用：つまり、中国は50年間一国二制度を守る約束であったものの20年後には完全に香港を中国の体制下にしたという現状があります。人権などはなく政府批判などは即刻処罰されるでしょう。この現実をみても妄想思想に傾倒する理由が分かりません。
しかしながら、全く別の見方をすると現実的ではないと知りつつ自分たちの利権を追及するためにこの妄想思想を利用しているという見方もできるでしょう。