ソロツーリングと気ままな旅

科学的な論文というものは絶対的なものではなく常に変化するものです。現状では正しいとされていることであってもひっくり返ることがあるものです。

典型的な例として、天動説(地球を中心として全ての星が回っている)と地動説(太陽を中心に地球が回っている)において、地動説に関してはソクラテスの時代(紀元4前世紀頃)から認識されていたものの、約2000年後の17世紀にヨハネス・ケプラーによって決定づけられました。

科学的な論理というものには絶対的なものというが存在せず、2000年後にひっくり返るというとも考えられるということです。また、今後どういう論理が展開されるかは不明だということです。

そもそも科学的な論理は一般の民衆にとって正しいかどうかも含め理解し難いものであって、その時代に民衆がどれだけ信じるかということが決定打になるということです。これを温暖化という論理に例えてみると、今は二酸化炭素を減らすという考え方に多くの民衆の支持を得ているように見えますが、これも絶対的なものではないということです。

しかしながら、この論理がビジネスに利用されているということは紛れもない事実です。

例えば二酸化炭素を出さないという太陽光発電においても製造する段階で有害物質も含めどれだけの二酸化炭素を排出しているか分かりません。また建設においては二酸化炭素を吸収する田んぼ、森林を伐採してまで設置し、しかも、補助金という名目で発電した電気料金にも民衆から税金(再エネ賦課金)を支払わせるという二重の愚かな政策を行っています。今後、太陽光発電の廃棄にさらに新たな税金が投入される可能性が非常に高いと思われます。

このように地球温暖化を防ぐため二酸化炭素を減らすという考え方が正しいのかどうか民衆が判断できないにも関わらず、それを推進するために民衆から税金を搾取するビジネスモデルが作り上げられているのです。このまま進めば将来の人の為にというこのビジネスモデルに現在の民衆が生きていけなくなるでしょう。もし、地球温暖化を防ぐための財団が設立されているのであれば、そこには我々の税金も含めた莫大な利益が入ることになります。

逆に考えればこのようなビジネスモデルを継続するためにはますます温暖化を提唱する論文が必要になってくるでしょう。これはビジネスだと考えられます。