イベルメクチンとワクチン-WHOは信用できる機関か??
タツ
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WHOはフィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ大統領が捨てればよいとまで報道された中国国有製薬会社シノファームのワクチンをこの報道後すぐにWHOは緊急使用のリストに加えています。一方、世界25か国でその効果が認められ、インドでも使用されているイベルメクチンは緊急使用のリストへさえも加えられないのです。
■ワクチン
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■イベルメクチン
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その効果が認められ、副作用もほとんどないとされる2002年に国内販売されたイベルメクチンは価格も安価で、臨床試験も不十分なワクチンよりも安全であり少なくともWHOは緊急使用リストには加えるべきです。
■WHOへの寄付金
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しかし、このイベルメクチンが承認されるといま配布されているワクチンが使用されなくなりWHOへの寄付金の多いアメリカのワクチン製造の製薬会社が大きな損害を被る可能性があります。また次に寄付金の多いビル&メリンダ・ゲイツ財団もワクチン製造の製薬会社に投資しているので同様のことが言えるでしょう。
■国連贈収賄
引用:
国連には国連自体の贈収賄、犯罪を取り締まる内部機関は存在せず(上記の場合も米連邦捜査当局が逮捕したとなっている)、また、必ずしも信頼できる人ばかりで構成されているわけではないのです。各国連機関の一部には贈収賄などの犯罪、出資元を優遇するような決定も下され、必ずしもその決定が正しいとは限らないものです。残念ながら現状WHOを含めた国連機関は清廉潔白で権威がある機関ではないと認識せざるを得ない状況です。国として日本は今までのように権威ある機関からのお達しという考えではなく、その内容を吟味し、正しくないと思われること、不具合を生じることは積極的に異議を唱え世界に向けて発信していくべきではないでしょうか。
■ワクチン
引用:
比大統領、中国寄贈のワクチン拒否 「未承認で危険」2021年5月7日 16時31分 https://www.epochtimes.jp/p/2021/05/72621.html
フィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ(Rodrigo Duterte)大統領は5日、同国に寄付された中国医薬集団( シノファーム)製の中共ウイルス(新型コロナウイルス)ワクチン1000回分を引き取るよう、駐比中国大使に要請した。
現地メディアの報道によれば、ドゥテルテ氏は国民に対し、「様々な副作用を引き起こす可能性があるため、非常に危険だ。捨てれば良い。接種を受けた人は私だけで十分だ」と接種を控えるよう呼びかけた。
世界保健機関(WHO)の戦略的諮問委員会(SAGE)は5日の公式サイトで、シノファーム製ワクチンについて、「全般的に有効性は認められるが、一部の患者の重大な副反応リスクについて、データでは信頼性が極めて低い」との見解を示した。
WHO 中国 シノファーム製のワクチンを緊急使用のリストに追加 2021年5月8日 9時26分 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210508/k10013018401000.html
WHO=世界保健機関は、中国国有の製薬会社シノファームの新型コロナウイルスのワクチンを緊急使用のリストに加え、シノファームに対し国際的な分配の枠組みへの協力を求めました。
WHOのテドロス事務局長は7日、中国国有の製薬会社シノファームが開発したワクチンを緊急使用のリストに加えたと発表しました。
■イベルメクチン
引用:
イベルメクチンの新型コロナウイルスに対する世界的状況 令和3年3月10 日https://kitasato-infection-control.info/swfu/d/ivermectin_20210310.pdf
世界でCOVID-19に対してイベルメクチンを採用している国 2021年2月26日現在
世界で計24か国が採用:全国的に採用14か国(追加チェコを含め15か国),広範に採用1か国,限定的な採用6か国,混合使用3か国
WHO、イベルメクチン使用推奨せず コロナ特効薬との情報拡散 2021年4月1日 2:29 https://www.afpbb.com/articles/-/3339941
【4月1日 AFP】世界保健機関(WHO)は3月31日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の特効薬として一部ソーシャルメディアで推奨されている抗寄生虫薬のイベルメクチンについて、新型ウイルス感染者の治療には使用するべきでないとの見解を示した。
インドでコロナに寄生虫感染の治療薬使用か、WHOなど懸念 2021.05.13 https://www.cnn.co.jp/world/35170697.html
インドのゴア州政府の公衆衛生当局は13日までに、新型コロナウイルスの患者に寄生虫感染症の治療薬を用いる計画を明らかにした。ただ、米食品医薬品局(FDA)や世界保健機関(WHO)は推奨出来ない治療法との懸念を表明した。
その効果が認められ、副作用もほとんどないとされる2002年に国内販売されたイベルメクチンは価格も安価で、臨床試験も不十分なワクチンよりも安全であり少なくともWHOは緊急使用リストには加えるべきです。
■WHOへの寄付金
引用:
WHO寄付金 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%96%E7%95%8C%E4%BF%9D%E5%81%A5%E6%A9%9F%E9%96%A2
1位 アメリカ合衆国 15.9% 2位 ビル&メリンダ・ゲイツ財団 9.4%
【米国株動向】ビル&メリンダ・ゲイツ財団が投資する新型コロナウイルスワクチン関連4銘柄 モトリーフール編集部 | 2020/10/18 https://www.motleyfool.co.jp/archives/11694
同財団は新型コロナウイルスのワクチン開発を資金面で支援していますが、製薬会社に対して単に資金援助をしているのではなく、一部の企業に対して投資もしています。ビル&メリンダ・ゲイツ財団が投資するワクチン関連銘柄とはどのような企業なのでしょうか。
しかし、このイベルメクチンが承認されるといま配布されているワクチンが使用されなくなりWHOへの寄付金の多いアメリカのワクチン製造の製薬会社が大きな損害を被る可能性があります。また次に寄付金の多いビル&メリンダ・ゲイツ財団もワクチン製造の製薬会社に投資しているので同様のことが言えるでしょう。
■国連贈収賄
引用:
元国連総会議長、収賄容疑で逮捕 国連に衝撃 2015年10月7日https://www.afpbb.com/articles/-/3062398
【10月7日 AFP】米連邦捜査当局は6日、中国人実業家から130万ドル(約1億6000万円)の賄賂を受け取った疑いで、カリブ海の島国アンティグア・バーブーダ出身のジョン・アシュ(John Ashe)元国連総会(UN General Assembly)議長(61)を逮捕した。
国連には国連自体の贈収賄、犯罪を取り締まる内部機関は存在せず(上記の場合も米連邦捜査当局が逮捕したとなっている)、また、必ずしも信頼できる人ばかりで構成されているわけではないのです。各国連機関の一部には贈収賄などの犯罪、出資元を優遇するような決定も下され、必ずしもその決定が正しいとは限らないものです。残念ながら現状WHOを含めた国連機関は清廉潔白で権威がある機関ではないと認識せざるを得ない状況です。国として日本は今までのように権威ある機関からのお達しという考えではなく、その内容を吟味し、正しくないと思われること、不具合を生じることは積極的に異議を唱え世界に向けて発信していくべきではないでしょうか。
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