ソロツーリングと気ままな旅

日中記者交換協定
    1.中国敵視政策をとらない
    2.「二つの中国」をつくる陰謀に参加しない
    3.中日両国の正常な関係の回復を妨げない
この政治三原則と政経不可分の原則に基づいて日中記者交換を維持しようとするもので・・・・

脱・洗脳史講座
http://home.att.ne.jp/blue/gendai-shi/virus/v-asahi-1-1.html
朝日は何をどう報じてきたか ２
（１） 当初の論調に違和感はない
朝日新聞が当時、文革を高く評価したのは周知のことですが、文革開始直後からというわけではありませんでした。当初は文革批判あるいは文革を懐疑する記事も結構、多かったのです。文革の始まった年の暮、朝日は社説で次のように書いています。
〈 中国が、民主主義を志向するわれわれと異なる道を歩んでいることは、隣国として重大な関心をもたざるをえない。また、今後の中国の動向が、大国主義的、膨張主義的色彩をもつのではないかという点については、特にそうである。〉― １９６６年１２月２７日付け ―
社説は、文革をとおして将来に向けた中国の「大国主義的、膨張主義的色彩」に懸念を示しています。２０１５年に入った今日、軍事力を背景にした尖閣諸島の領有権、南シナ海での海洋権益獲得行動は、社説の懸念どおりに進行、中華帝国の膨張主義が現実になったことを示しました。先を見通した社説といってよいでしょう。・・・・

まず１９６７年９月、毎日、サンケイ（産経）、西日本の３社３人が、１０月に読売、日本テレビの２人、翌１９６８年６月に日経が、さらに１９７０年９月にはＮＨＫ、共同通信社の２人が処分を受けて、結局、９社中８社の特派員が国外退去処分になりました。

ですが、朝日新聞記者だけが退去の対象から除かれましたから、１９７０年１０月以降は、北京駐在の特派員を持つのは朝日新聞社１社となり、北京情報を独占することになったのです。

（６） 「中国の旅」企画は手土産？
日本の軍国主義復活反対、自主防衛力強化反対、さらには日米安保条約解消、佐藤政権不信任と、たてつづけに朝日新聞は中国の主張に沿った報道を展開しました。
そして上記の目標達成を容易にする手段の一つとして、日本軍の残虐行為糾弾が日程にのぼったのではないでしょうか。この計画が中国側の示唆、ないしはそそのかしに朝日が飛びついた結果だろうと思っています。日本の防衛力強化を阻むのに、また“加害者”としての自覚の足りない日本人を目覚めさせるために、日本軍を叩くのが手っ取り早いと考えたのに違いありません。
つまり朝日は、中国と共通の理解に立っていることをつたえるため、平たく言えば中国への迎合、手土産に日本軍断罪が使われたのだと思います。
そして、中国の綿密なお膳立のもとで取材が行われました。ですから、本多自身が言うように「レールは敷かれているし、取材相手はこちらから探さなくてもむこうからそろえてくれる。だから問題は、短時間に相手からいかに大量に聞き出すか、しかも正確に聞き出すかと、そういう問題になる」という次第で、朝日新聞の半独占状態（１９７１年１月から日経新聞と西日本新聞が復帰）のなか、「中国の旅」連載となったのでしょう。